2022.3.01

断熱リノベーションとは？行う際の注意点や適用できる補助金について解説

ご自宅で過ごしていると、「冬になると底冷えする」「夏は家の中が熱すぎて冷房が効かない」と感じることはありませんか？

このような問題は、家の断熱性能が良くないことが原因です。

根本的に解決するには、断熱リノベーションを行うのがおすすめです。

今回は、断熱リノベーションとはどのようなものなのか、メリット・デメリットを解説します。

断熱リノベーションするときの注意点や、利用できる補助金もあわせて紹介します。

断熱リノベーションとは

「断熱リノベーション」とは、既存の戸建て住宅やマンションの断熱性能を向上させる目的で行うリノベーションです。

住宅の断熱が注目されはじめたのは、1980年に「省エネ法」が制定されてからといわれています。

省エネ法はその後1992年と1999年の2回見直しが行われ、現在の「次世代省エネルギー基準」が設定されました。

そのため、古い住宅は断熱材が入っていなかったり、性能が低かったりすることが少なくありません。

断熱性能が低いと、冬にひどく冷える、冷暖房の効きが悪いといった問題が起こります。

そのような問題を、根本的に解決するために行うのが「断熱リノベーション」です。

断熱リノベーションをするメリット・デメリット

断熱リノベーションをするためには、一定のコストがかかります。

コストをかけてでもした方がいいのか、メリット・デメリットを知りたい方も多いのではないでしょうか？

ここからは、断熱リノベーションを行うメリット・デメリットを紹介します。

メリット

断熱リノベーションをすることには、3つのメリットがあります。

外気温の影響を減らして快適に暮らせるようになる

断熱リノベーションを行うと、屋外の気温に影響されることが少なくなるのがメリットです。外が暑くても寒くても、家の中では快適に暮らせるようになります。

光熱費を削減できる

断熱リノベーションで外気温の影響を受けなくなると、室温の温度を一定に保ちやすくなるので冷暖房の効きが良くなります。その結果、光熱費を削減できます。

健康維持に貢献する

断熱リノベーションは、健康維持に貢献するのもメリットです。

家の中の寒暖差が小さくなるため、気温の変化で急激に血圧が上下することによる「ヒートショック」が起こりにくくなります。

また、近年は猛暑の影響で家の中で熱中症を起こす高齢者が増えていますが、その心配もなくなります。

デメリット

断熱リノベーションには、メリットばかりではなくデメリットもあります。

費用がかかる

断熱リノベーションは、一定の費用がかかるのがデメリットです。

窓だけ、天井裏だけといった小規模なものなら10万〜30万円で済みますが、広範囲になると150万円以上の費用がかかることもあります。

あらゆる場所を断熱できる一戸建て住宅だと、300万〜500万円以上要することも珍しくありません。

高額な費用が発生する可能性があるのが、断熱リノベーションのデメリットです。

気密性を確保できないと効果が薄い

断熱リノベーションは、気密性を確保しないと効果が落ちてしまいます。

そのため、すき間なく断熱材を装塡（そうてん）しなければなりません。

精度が求められる工事なので、断熱リノベーションに慣れた経験豊富なリフォーム業者を見つけることが大切です。

断熱リノベーションをする際の補助金

断熱リノベーションを行うと、省エネルギー対策となりCO2削減にも効果があることから、脱炭素社会の実現をめざす政府が支援事業（既存住宅における断熱リフォーム支援事業）を行っています。

ここでは、断熱リノベーションに利用できる補助金について紹介します。
※なお、今回ご紹介するのは令和3年度の条件です。令和4年度以降は変更になる可能性があるのでご注意ください。

補助の対象となるリノベーション

補助の対象となるのは、15%以上の省エネ効果が見込まれる高性能建材（断熱材・窓・ガラス）を使用した断熱リノベーションです。

一戸建ての場合は、家庭用蓄電システム・家庭用蓄熱設備・熱交換型換気設備などが、集合住宅では熱交換型換気設備などが別途補助対象とされます。

補助金の対象となる人

補助金の対象となるのは、一戸建て住宅を所有、または所有を予定している個人と、集合住宅を所有している個人または管理組合の代表者です。

なお、補助金の対象となるのは、常時居住する専用住宅であることが条件です。店舗や事務所などと併用されている住宅や、法人が所有している、あるいは賃貸している住宅は補助金の対象とはなりません。

補助額

補助額は、一戸建てと集合住宅で以下のように異なります。

一戸建ての場合

・1住戸あたり120万円を上限とし、対象経費の3分の1以内を補助
※以下の設備もあわせて設置した場合、記載した金額を上限に別途補助
・家庭用蓄電システム：20万円、家庭用蓄熱設備：5万円、熱交換型換気設備など：5万円

集合住宅の場合

・1住戸あたり15万円を上限とし、対象経費の3分の1以内を補助
※熱交換型換気設備などをあわせて設置した場合、5万を上限に別途補助（所有者が個人の場合に限る）

断熱リノベーションを行う際の注意点

補助金を使って断熱リノベーションを行うときの注意点を2つご紹介します。

申請期間を把握する

補助金を使って断熱リノベーションをするときには、あらかじめ申請期間を把握しておくことが大切です。

断熱リノベーションの補助金に限らず、国の補助金制度は予算が決められているため、公募期間中であっても上限に達した時点で締めきられてしまいます。

申請期間をあらかじめ調べたうえで、公募が開始されたらできるだけ早く申請できるよう準備を進めておきましょう。

金額補助の要件に沿ったリノベーションを行える業者を選ぶ

断熱リノベーションを行うときには、金額補助の要件に沿ったリノベーションができる業者を選ぶことも重要です。

断熱リノベーションの補助金事業では、高性能建材（断熱材・窓・ガラス）が補助対象となりますが、補助対象とされている製品から選ばなければなりません。

また、家庭用蓄電システムについても、SIIが定める要件を満たすなどの細かな条件が定められています。

断熱リノベーションを依頼するときには、補助金事業の内容に詳しい業者を選ばないと、採択されない可能性が高くなるので注意しましょう。

まとめ

住宅の断熱性能を向上させる断熱リノベーションを行うと、夏でも冬でも家の中を適温に保ちやすくなる、光熱費を削減できるなど多くのメリットを得られます。

工事には一定の費用がかかりますが、補助金を活用すればコストを抑えた断熱リノベーションが可能です。

断熱リノベーションを依頼するときには、補助対象となる製品の知識や申請方法などを熟知した業者を選ぶと「条件を満たさなくて採択されなかった」といった失敗を防げます。

リノベーションジャパンでは、知識と経験が豊富な建築士・工務店をご紹介していますので、ぜひご利用ください。

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